【期間限定無料再放送】アジアクエストDXウェビナー「アフターコロナとDX 2020年総集編 ーコロナと2025年の崖」のアーカイブ公開を開始します

IoT、AIなどのデジタル技術を活用して企業のデジタルトランスフォーメーション(以下、DX)を支援するアジアクエスト株式会社(本社所在地: 東京都千代田区飯田橋 代表取締役: 桃井純 以下、アジアクエスト)はウェビナーアーカイブ動画公開の第4弾として、11月16日(火)より、2020年12月に開催した「アフターコロナとDX 2020年総集編 ーコロナと2025年の崖」を無料公開します。
申し込みフォーム ⇒ https://www.asia-quest.jp/aqw/archive/aqw05-20201216/

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2020年から毎月配信しているアジアクエスト主催のウェビナー「AQWシリーズ」ですが、かねてより過去配信を見逃したお客様から再放送のご要望を頂いておりました。アジアクエストは、このご要望にお応えすべく、2021年末までの期間限定としてAQW過去配信分の無料公開を順次開始して参ります。
今回はコロナ禍のイベントビジネスの先行事例をもとにコロナ渦中、そして以降のイベントDXを考えていきます。コロナ禍で加速したデジタルトランスフォーメーションへの対応には、テクノロジーだけではなく、様々な知識領域が求められています。来たるべき2022年の革新に向けて、この機会にDX知識を幅広くおさらいしておきたいビジネスマン必見のアーカイブ番組です。


■コロナ激動の2020年を振り返り、これからのDXと「2025年の崖」を占う
11月16日より、2020年12月に開催した「アフターコロナとDX 2020年総集編 ーコロナと2025年の崖」を公開します。
コロナ禍で世界経済がこれまでにない苦境を見せる中、DXは未来への重要なキーワードとなっています。しかし、日本にはそのDXを阻む「2025年の崖」という問題があると言われています。高度経済成長を支えた日本の情報基盤が時代遅れとなり、企業が提供するサービスの進化を減退させている、日本が抱える慢性疾患ともいうべきこの課題。
コロナという未知の疫病は日本経済を死に至らしめるのか?それとも、新しい免疫をもたらし、未来への進化を促すのか?
2020年、アジアクエストが展開してきたAQWウェビナーシリーズの総集編として、コロナ禍と技術革新、「2025年の崖」解決の可能性、そして、DXの未来の展望をお届けします。

AQW2020 アフターコロナとDX 2020年総集編 ーコロナと2025年の崖
お申込みURL https://www.asia-quest.jp/aqw/archive/aqw05-20201216/

■アジェンダ
「2025年の崖」のおさらい
2020年、コロナ禍がもたらした日本DXの加速
海外DXとの距離感から日本のDXの未来を占う
「2025年の崖」解決の可能性

【特典】
セミナーご参加後、アンケートにお答えいただいた皆様へ、使用した資料をお送りいたします。奮ってご参加ください。

■今後の公開スケジュール
11/23
AQW2021 アフターコロナとDX コロナが後押しするサブスクリプション
11/30
AQW2021『DX経営図鑑』出版記念:ペインとゲインから考える価値創出とDX
12/7
AQW2021『DX経営図鑑』出版記念第二弾:B2B事例から考えるコラボレーションの価値とDX
12/14
AQW2021『DX経営図鑑』出版記念第三弾:ラスト・ワンマイルとDX
※日程は変更となる場合がございます。


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■登壇者プロフィール

aqw-kanazawaアジアクエスト株式会社
執行役員CMO/DX戦略室室長
金澤 一央

大手GMS、インテグレータを経て、ネットイヤーグループ株式会社参画。同社戦略プランナー、プロデューサーを経てアナリシス&オプティマイゼーション事業部長 に就任。通算1,000件以上 のデジタル・マーケティング・プロジェクト(コンサルティング、制作開発、データ分析など)。2016年留学渡米に伴い同社フェローに就任。2019年にアジアクエスト株式会社DXフェロー兼DX Navigator編集長となり、その後、DX戦略室室長に就任。
 

■アジアクエスト株式会社について

アジアクエストは、企業のDXを支援する「デジタルインテグレーター」です。通常のシステムインテグレーションだけではなく、お客様のDXを共に考えるコンサルティングから、DXに必要なデジタルテクノロジーを駆使したシステムの設計、開発、運用までを一貫して請け負います。
IoT、AI、Cloud、Mobile、Web、UI/UXの各デジタル分野の専門テクノロジーチームを有し、お客様のゴールに向けて最適なプロジェクトチームを編成します。DXに関する豊富な知見と幅広い技術力により、ビジネスモデルの有効性や技術的な課題を検証する為のPoCの実施やデジタルに対応した大規模なシステムの構築まで、スピーディーな対応が可能です。