アフターコロナとDX2023
— B2Bオムニチャネルの2023年のポイント
2022年10月25日(火)〜11月6日(日)
アフターコロナとDX2023
— B2Bオムニチャネルの2023年のポイント
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日本のB2B企業は2023年に何をリリースすべきか
2019年末より始まり、既に3年が経とうとしているCOVID-19インパクト。確実に世界は変化し、新しいスタンダードへ移行しています。消費者はデジタル消費とオムニチャネルに目覚め、その便利さをより高い次元で要求するようになりました。キャッシュレスは当然のこと、宅配や受け取り、予約サービスを提供できない企業は消費の選択肢から外されかねない時代に突入しました。では、企業間取引、すなわちB2Bはどうでしょう?
McKinsay & Companyが2022年初頭に発表した「B2Bグロースの新方程式」と呼ばれるレポートでは、セールスをリアル・リモート・デジタルセルフサービス(EC)に分割することはB2Bバイヤーにとってもはや当たり前のことであり、コロナ禍中にこの「三分割法」に対応した企業の91%はコロナ禍以前と同じかそれ以上に効率的なセールスを展開できている実感がある、としています。
そして、先進12カ国中、B2Bセールスの3分割対応が最も遅れている国の一つが日本であるとも述べています。
コロナ開けの光明が見え始めた2022年末、経済再起動と同時に円安が進み、日本のB2B企業は内需経済での苦戦が予測され、海外からの調達需要増加が新しいチャンスと見込まれるでしょう。その中で、オムニチャネル化に馴染み、不可逆となってしまった世界各国のバイヤー達は、日本企業をどうとらえるのでしょうか?
【ウェビナー概要】
本ウェビナーでは、B2Bオムニチャネルが満たすべきポイントを分解し、日本のB2B企業は2023年に何をリリースすべきか、について考察します。
【アジェンダ】
- 用意すべきオムニチャネルの数とマッチする業界
- デジタル体験・ロイヤリティ・顧客離反の関係性
- 3つのエンゲージメント面で24時間365日対応する
- 描くべき体験・実装すべき機能・統合すべきデータ
※内容は変更となる場合がございます。
講師紹介
アジアクエスト株式会社
執行役員CMO/DX戦略室室長
金澤 一央
大手GMS、インテグレータを経て、ネットイヤーグループ株式会社参画。同社戦略プランナー、プロデューサーを経てアナリシス&オプティマイゼーション事業部長 に就任。通算1,000件以上 のデジタル・マーケティング・プロジェクト(コンサルティング、制作開発、データ分析など)。2016年留学渡米に伴い同社フェローに就任。2019年よりアジアクエスト株式会社 DX推進室室長 兼DX Navigator編集長。
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2022年10月25日(火)〜11月6日(日)
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